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日経平均の騰落銘柄数とは?指数の上げ下げの「広がり」を読む
日経平均が上がった日でも、225銘柄のすべてが上がったとは限りません。指数値と、上昇・下落・変わらずの銘柄数を分けて見ると、値動きが日経225構成銘柄の広い範囲に及んだのか、一部銘柄に集中したのかを整理できます。

騰落銘柄数とは
騰落銘柄数は、対象となる銘柄のうち、株価が上昇した銘柄、下落した銘柄、前日比で変わらなかった銘柄がそれぞれ何銘柄あったかを数えたものです。日経平均の日次サマリーでは、日経平均を構成する銘柄について「上昇」「下落」「変わらず」の内訳が掲載されています。
これは日経平均の指数値とは別の情報です。指数の数字はどれだけ動いたかを表し、騰落銘柄数は、225構成銘柄の中で値上がり・値下がりが何銘柄に広がっていたかを表します。現在の数値を記事に固定するのではなく、確認したい日の公式サマリーを参照します。
指数の上げ下げと一致しない理由
日経平均は、225銘柄の単純な多数決ではありません。日本経済新聞社の指数情報では、日経平均は東京証券取引所プライム市場から選定された225銘柄を使う株価平均型の指数と説明されています。算出では各銘柄の株価に株価換算係数を掛けた採用株価を使い、その合計を除数で割ります。
参考:日経平均株価の指数情報 / 株価換算係数(日経指数)
そのため、上昇銘柄数が下落銘柄数を上回っていても、指数が必ず上昇するわけではありません。反対に、下落銘柄数が多い日に指数が上昇する場合もあります。寄与度の大きい一部銘柄の値動きが、銘柄数の多数派と異なる方向へ指数を動かすことがあるためです。
市場の広がりを概念例で見る
次の図は、どちらも「指数は上昇」としたときに、銘柄の広がり方が異なる2つの概念例です。左は上昇銘柄が多いケース、右は下落銘柄が多くても寄与度の大きい一部銘柄が指数を押し上げたケースです。右の数字が実際の相場で必ず起こるという意味ではありません。
広がりのある上昇
指数は上昇多くの構成銘柄が上昇した場合の概念例です。
一部銘柄主導の上昇
指数は上昇寄与度の大きい一部銘柄が指数を押し上げた場合の概念例です。
実際の市場では、騰落銘柄数だけでなく、どの銘柄がどの程度の値幅で動いたか、セクター別に偏りがあるか、日経平均以外の指数はどうだったかも合わせて確認します。銘柄数は「広がり」を整理する入口であり、指数の方向や翌日の結果を確定するルールではありません。
出来高・売買代金との違い
騰落銘柄数は、値動きが何銘柄へ広がっているかを見ます。一方、出来高・売買代金は、対象となる市場や銘柄で取引がどの程度活発だったかを見ます。多くの銘柄が動いていても取引規模が大きいとは限らず、取引が活発でも値上がり銘柄が多いとは限りません。
出来高・売買代金の対象範囲や単位は出来高・売買代金で確認できます。2つを組み合わせるときも、同じ対象・同じ期間かをそろえ、「何銘柄が動いたか」と「どの程度取引されたか」を別々に記録します。
寄与度との違い
騰落銘柄数が答えるのは「何銘柄が上がったか、下がったか」です。寄与度が答えるのは「どの銘柄が日経平均を何ポイント押し上げ、または押し下げたか」です。前者は銘柄数の広がり、後者は指数値への影響を見ます。
例えば、上昇銘柄数が少なくても、その中に日経平均への寄与度が大きい銘柄があれば指数は上昇し得ます。こうした集中の有無を詳しく確認するには日経平均の寄与度を使い、騰落銘柄数と並べて読みます。どちらか一方だけで日経225構成銘柄全体の状態を決めません。
予想期間の補助材料として使う
PRIOで翌営業日や7日後を考えるとき、騰落銘柄数は、現在の上昇・下落が日経225構成銘柄の広い範囲に及んでいるのかを整理する補助材料です。広がりのある上昇だから続く、一部銘柄主導だから反転する、といった将来の継続性を数字だけから断定しません。
- 日経平均の指数値と、上昇・下落・変わらずの銘柄数を分けて記録する。
- 寄与度上位の銘柄が、銘柄数の多数派と同じ方向かを確認する。
- 出来高・売買代金、イベント、他の指数など、別の情報と対象をそろえて比較する。
翌営業日の考え方は日経平均の翌営業日を予想する方法、7日後の組み立ては1週間後の日経平均を予想する方法で整理しています。騰落銘柄数は予想の答えではなく、その日の値動きの広がりを振り返るための観察材料です。
自分なら、どう予想する?
Prioでは、次の取引日の上がる・下がる予想と、約7日後・約30日後の終値予想に参加できます。まず自分で予想したあと、受付中の途中集計を確認でき、最終集計は受付終了後に確定します。
Prioで予想するPrioは日経平均の予想を集計・比較するためのサービスです。金融商品への投資を推奨するものではありません。