日経平均のPER・EPSとは？株価と企業利益を分けて考える基本

PERとEPSの基本

個別株のEPSは「1株当たり利益」です。企業が上げた利益を発行済み株式数などの単位で見たもので、株価がその利益に対してどの程度の水準にあるかを見るときの土台になります。

基本式は次のとおりです。PERは株価をEPSで割った倍率で、式を変形すると株価はEPSとPERの積としても整理できます。

個別株や市場解説でPERを見るときは、過去の実績利益に基づく実績PERと、将来の利益予想に基づく予想PERで意味が異なります。株式投資では今期予想EPSを使った予想PERも一般的なので、時系列比較や他社比較では、どの期間のEPSを使っているPERかをそろえて確認します。

この式は、株価を「利益の大きさ」と「その利益に市場がつける評価倍率」に分けて考えるための基本モデルです。ただし、日経平均のような指数では銘柄ごとの株価、構成比、利益、算出方法が関わるため、この単純式を集計方法すべてに機械的に当てはめないようにします。

日経平均にもPERがある

PERは個別株だけでなく、日経平均のような株価指数についても計算できます。日本経済新聞社は日経平均について、加重平均PERと指数ベースPERという2つの方式を公表しています。

2つは集計方法が異なるため、「日経平均PERは常に一つの絶対的な数字」と考えるのは適切ではありません。実際の確認では、どちらの方式の数値なのか、対象日がいつなのかを日次サマリーで確認します。

参考：株価収益率（PER）（日経指数） / 日次サマリー（日経平均プロフィル）

日経平均の指数としての仕組みを先に確認したい場合は、日経平均とは？、純資産を軸にした評価との違いは日経平均のPBR、銘柄ごとの指数への影響は日経平均の寄与度も参照してください。

「日経平均EPS」という言葉に注意

市場解説では「日経平均EPS」と呼ばれる数値を見かけます。しかし、その数字が何を集計したものか、どのPERと対応しているか、どのデータ提供者・算出方法によるものかは、情報源ごとに確認が必要です。

したがって、記事や画面で出会ったEPSを、日経公式が直接公表する唯一の公式値だと決めつけないようにします。このガイドでは、現在の日経平均EPSを一つの数値として掲載せず、指標の対応関係を確認することを優先します。

株価上昇を利益と評価に分ける

株価が上がったという結果だけでは、企業利益の見通しが改善したのか、同じ利益に対する評価が変わったのかは分かりません。EPS・利益期待とPERを分けて見ると、同じ株価上昇でも意味の違う3つのケースに整理できます。

例えば、利益見通しが上向く一方で金利上昇などから評価倍率が抑えられる場合もあります。逆に、利益の変化が小さくても、成長期待や市場全体のリスク評価が変わればPERが動くことがあります。3つのカードは因果を確定する図ではなく、変化の出どころを分けて確認するための整理です。

PERの高低だけで判断しない

PERの高低は、数字だけで割高・割安を決めるための固定的な基準ではありません。成長期待が強い局面では高い倍率が許容されることがあり、利益見通しが不安定な局面では低い倍率でも安心材料とは限りません。

少なくとも、成長期待、金利、利益見通し、市場全体のリスク評価がどのように変わっているかを一緒に確認します。「PERが高いから下がる」「低いから上がる」といった一方向の判断にしないことが重要です。

30日後予想の補助材料として使う

PRIOで30日後の日経平均を考えるときは、PERやEPSを答えを出す数字ではなく、現在の価格が利益と評価のどちらに支えられているのかを整理する補助材料として使います。まず利益見通し、金利、為替、イベントなど予想期間内の前提を並べ、そのうえで評価水準がどう反応し得るかを考えます。

• 利益見通しは改善・悪化・横ばいのどれに近いか。
• PERの変化は、成長期待・金利・リスク評価のどれと結びついていそうか。
• その前提は市場にどこまで織り込まれているか。

30日後の組み立ては1か月後の日経平均を予想する方法、金利の経路は日経平均と金利の関係、織り込みの考え方は相場の「織り込み済み」で確認できます。指数を動かした銘柄の中身は日経平均の寄与度も役立ちます。